マンションのインターホンを防犯面で使いこなす方法

侵入犯が留守を見抜く方法で最も多いのが

「インターホンで呼んでみる」こと。

インターホンは、犯罪を防ぐための窓口にもなりうる重要なものですが、使用方法を把握していない方も多いようです。今回は、防犯面でインターホンを使いこなすためのアドバイスを行います。

インターホンの録画機能を用いて、不審者をチェック

インターホンで留守宅確認するのが侵入犯の手口!!

いまお使いのインターホンには、どんな機能があるのかご存じですか?

住まいる防犯110番のWEBサイト

機種によって異なりますが、平均的なインターホンでは、たとえば来訪者の履歴を数日前まで遡って記録を辿れたり、来訪者の録画を保存したりできます。警察庁の住まいる防犯110番「侵入者プロファイリング<心理と行動-1>」によると、侵入犯が留守宅を確認する方法の45.7%が、「インターホンで呼んでみること」です。インターホンが鳴って出てみても誰もいなかった経験はありませんか? 子どものいたずらかと思った些細なことも、実は侵入犯罪につながるものだったのかもしれません。

インターホンの来訪者履歴で不審者をチェック&録画保存する

録画保存機能のあるインターホンの場合は、不在時の来訪者の記録をチェックする習慣を身につけましょう。たいていは宅配便や郵便の業者さんだったりしますが、明らかに見慣れない相手の場合には、チェックして記録を保存しておくのがよいでしょう。不審者がインターホンを押しているようだったら、管理室にひと言伝えておくのも手です。マンション全体で、不審者来訪がなかったか情報共有するよう、管理組合と相談することもひとつの方法です。

変だと感じたら、マンション全体で情報共有の習慣を

直接危険な目に遭っていないけれども、ヒヤッとしたことやハッとした出来事が積み重なって、大きな事件につながることを、「ハインリッヒの法則」だと、以前の記事「防犯アンケートに見る、防犯心理の盲点とその対策法」でお話しました。「ちょっとヘンだな?」と思ったら、マンション全体で情報を共有して、小さな芽のうちに不安をつぶしておくことが防犯強化にもつながります。

使っているインターホンの機能を熟知して使いこなしを

使っているインターホンのマニュアルを、読んだこともないという方も多いと思いますが、せっかくある防犯機能を使いこなしていないのは残念なことです。マニュアルをもう一度読み直して、使っていない・知らない機能を勉強してみましょう。
戸締まり確認や施錠確認のロック機能があるのに、毎日ロック設定するのが面倒で解除したままというケースもよくあります。せっかくある防犯機能も使わないのは宝の持ち腐れです。また、異常通報ボタンがあるか、停電時にも使用できる非常電源が入っているかどうかは、管理会社に問い合わせればわかります。
インターホンは住まいのセキュリティを担っている大切な存在。ぜひ機能を熟知するようにしましょう。

最近のインターホンのさまざまなセキュリティ機能

最新型のインターホンには、かなり高度な機能が付属しています。たとえば、お子さんや高齢者も使いやすいタッチパネル式のワイドモニター、入居者の動きを感知して緊急事態に対処する見守り機能といった便利な機能。さらに防犯効果を高める来訪者自身の映像の表示機能、来訪者画像のズーム機能など、来訪者をいかにチェックするかについても特化してきています。


主なインターホンメーカーのサイト

・アイホン http://www.aiphone.co.jp/index.html

・セコム http://www.secom.co.jp/business/security/owner/

・パナソニック http://panasonic.jp/door/


今春開催された「SECURITY SHOW 2012」レポート記事でも、最新のセキュリティ情報が紹介されていますので、こちらもあわせてご覧ください。
「SECURITY SHOW 2012」~マンションセキュリティーの近未来を展示~

ご存知ですか? インターホンの更新時期は15年

インターホンはマンション全体の共有設備のため、便利だからといってすぐ買い替えできるものではありません。ただ、こうした最新機能の情報を知っていれば、大規模修繕や買い替え検討時期により深く検討できるでしょう。インターホン工業会によると、マンションインターホンの設備や機器の更新の目安は15年だということです。更新時期はだいたいの目安ですが、マンションのインターホンは防犯の要です。メンテナンスなどに目を配っていきたいものです。

2012/08/06

プロフィール

国崎 信江

危機管理アドバイザー。危機管理教育研究所代表。女性として、生活者の視点で防災・防犯・事故防止対策を提唱している。文部科学省地震調査研究推進本部政策委員、防災科学技術委員などを務める。講演活動を中心にテレビや新聞など各メディアでも情報提供を行っているほか、被災地域で継続的な支援活動も行っている。

おもな著書に『大地震対策 あなたと家族を守る安全ガイド : ビジュアル版』(法研)、『震度7から家族を守る家: 防災・減災ハンドブック』(潮出版社)、『マンション・地震に備えた暮らし方 (地震防災の教科書)』(つなぐネットコミュニケーションズ)などがある。


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